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孫崎講演会を終えて Ⅱ

孫崎講演会を終えて Ⅱ
 標記の第2回目として2部の最後の方で孫崎さんに質問した「アメリカに潰される政治家と育てられる政治家」について報告する。
 何が言いたいかというと、政権交代後の2010年6月の鳩山・小沢政権潰しをつぶさに見て、目から鱗が取れたので、是非その見方を共有して欲しく、これを書きます。
 政治家が対米従属構造に置かれている
 それは如何にアメリカの息のかかった「残地諜報」者が多数民主党に潜入していたのかと言うことです。周到に左右まんべんなく対米従属派が密かに育成されていたかだが、仙石(元は社会党)のような左翼ニヒリストから市民派に見られていた菅直人らの左派系の多くも長い間をかけて懐柔されていた。
 そして、松下政経塾出に代表される右の連中(前原、野田、長島)などである。それに加えて中道に見えた岡田らも対米従属だった。だめ押しはノータリンの安住などである(こいつらの籠絡は簡単だったろう)。
 副島隆彦さんの所にいる古村治彦さんが『アメリカ政治の秘密』を現したのが12年5月である。この本を読んで菅直人を籠絡したのはJ・カーチスであり、カーチスと管を結びつけたのは60年安保世代のアジテーター安東仁兵衛であると書いてあった。市民派や左翼系の取り込みについて改めて書き直すのも面倒なので2年前の8月にブログに書いたことを再掲する。
 なおアメリカの意に沿わせる人脈づくりは戦前から当然行われている。正確に言えば幕末の倒幕運動も英国の遠隔操作の影響が強いし、明治政府の要人は英米の影響を色濃く受けている。そして当時のジャパンハドラーズはフリーメーソンとも密接である。
 なおフリーメーソンら秘密結社の活動は決して陰謀ではなく、くくればユダヤ金融資本のために各国要人を動かす戦略的人脈づくりである。
 但し冷戦崩壊後の90年代からは帝国アメリカの財政危機がますます厳しくなり、一番操り安い日本から富を収奪するすることが露骨になっている。その証拠が94年から始まる年次改革要望書(日本への指令書)である。
 そして小泉政権以降は新自由主義が顕著に表れ、竹中平蔵らは対米従属国会議員を使い労基法改正(非正規雇用の増大)や大衆増税である消費増税をおこない、やりたい放題の法改正を行っている。現在の総理、安倍などは全くパシリとしてTPPによる経済支配と集団自衛権行使容認で自衛隊をアメリカの露払い役にしようとする倒錯3流売国者である。こんな連中が大手メディアと組んで戦争をする国へと導いている。
 12年8月ブログに書いた60年安保後の日本操作
 前略 
 A級戦犯(東条内閣の閣僚)でありながら反共政策のおかげで命拾いして巣鴨から出てきた岸は、石橋湛山(この病気退陣劇も奇妙)の後に総理になり吉田茂が結んだ旧安保条約改定を策したから、戦犯で日本人をあれだけ苦しめた奴が、基地の恒久化につながる安保条約を改定するとは許せんと国民的猛反発が起きて60年安保闘争となった。
 これに懲りた日米政府は、とにかく経済をよくして困窮する日本人の生活をよくしないと、反政府運動が激化してソ連に後押しされた社会党政権ができては困るで一致した。 そこでタカ派の岸を降ろして「低姿勢」の池田を総理にして、それから高度経済成長が始まりまさに所得倍増はかない、また61年からは社会保障として国民皆保険(医療及び年金)制度の導入となった。これによって国民の生活は豊になり平均寿命も延びた。
日本を甘やかさないに転換 
 日本を反発させないための優遇占領政策は米帝国の財政悪化が顕著になった80年代の日本バブル時代に大きく変わり、プラザ合意等で円高の方向へ誘導し、輸出でなく内需に金を使えとして80年代後半は本四架橋を3本も架けさせたり、東京湾アクアラインの建設もさせた。
 そして対日要求が厳しくなった最大のメルクマールは89年のソ連・東欧圏の共産国体制崩壊である。
 アメリカは冷戦終焉で対共産主義のために日本を甘やかす必要はなくなり、加えて新自由主義の台頭でグローバル化(市場原理主義)とともに、日本への締め付けは強くなって94年からは対日要求書を突きつけられ、ハゲタカファンドに日本資産を持って行かれる。バブル崩壊以降の「失われた20年」はアメリカの対日政策の変更による影響だ。
 副島国家戦略研究所の研究員である古村治彦氏が『アメリカ政治の秘密』(PHP)を出してライシャワー大使以降如何に与野党政治家が対日政策に組み入れられたか、その教育のあり方が書かれている。
 同書には私と酒を飲んだ人の名もあり、与野党共に国会議員で頭角を現す人間にはこのような働きかけがあるのかと、そのしたたかな戦略的取り組みに気が付かされた。
 なおアメリカの対日工作は陰謀ではなく、公然活動である。米での政権が変わってもうまく日本を従属させるところで一致しているから予算も付く。しかし米の政策を分類すると共和、民主に8つに分類される外交思考があるという(『アメリカ外交の諸潮流』-日本国際問題研究所-2007)。
 古村氏によるとアメリカの介入主義はケネディから始まるとしている。キューバのカストロ政権打倒のビッグス湾事件(大失敗)と共産ドミノ理論による南ヴェトナム介入である。
与野党及び労働界に対する戦略的属国化対策
 対日政策では60年安保後、日本を柔らに包み込むために一人の男を送り込んできた。
 日本で生まれ、日本語の読み書きが堪能で、加えて日本人の妻を持つエドウィン・ライシャワーを駐日大使にしたのである。そして多くの対米「従属」人脈を作っていく。 その目的は属国化なのに皮肉にも「日・米パートナーシップ」の構築と称された。
 確かにそれ以前にも米政府に都合の悪い政治家は排除されてきたが(鳩山公職追放により吉田政権の長期化や芦田内閣打倒のための昭電疑惑や石橋湛山を短命にさせるなど非米政治家の排除)戦略的継続的に支配工作が行われ出したのはこの時期からだろう。 60年安保後の対策としてライシャワーは当時左派として大きな影響力を誇った総評と、左翼勢力に対峙する同盟に対する工作を始める(ソ連も総評左派には資金援助を始め支援していた)。しかし総評の岩井議長、太田事務局長コンビはアメリカに招待されてもアメリカの言うとおりにはならなかったとある。あくまでソ連派で社会主義政権の樹立を志向した。
 そこでアメリカは労働界分断のため総評から分裂させていた、民間労組を中心にする労働団体-同盟-民社党に人脈づくりは傾斜し見事に成功する。
 しかし総評に対する懐柔籠絡攻勢は80年代まで続き、労働界のリーダーはアメリカに招待され続けていたという。この結果官公労を除いては御用組合化が進み激しい労働争議もなくなり総評×同盟の区別も区別もなくなり、89年に連合となる。
 労働界の穏健化(対米従属)政策は成功して今日に至る。連合は今や民主党のパトロンだが労基法改正や派遣法にも抵抗せず、原発を容認しかつ下層労働者を切り捨てている(非正規雇用の増大)。
 政党や政治家個人へのアプローチももちろん積極的に行われた。同大使と懇意になったのは自民党では池田、大平、小坂善太郎、中曽根、宮沢らであり、ウマが合わなかったのは佐藤栄作、田中角栄、三木、福田赳夫らだとライシャワー自身が書いている。
 民社党では曾根益や西尾末広と頻繁に接触したが、社会党では当時ソ連や中国に傾斜する者が多く「反米の教条主義だ」ったと書いている。社会党では右派の江田三郎に当然注目していたが党内批判を考慮して表立ったコンタクトを避けたそうだ。
 なおここではライシャワー大使が赴任したときからの1年少しの間に米政府がアメリカに招待した労働界要人数は90名。また米労働組合(米の労組は民主党支持だがCIAとも関係する)が招待したのは200名に上るという。またソ連崩壊までの間にアメリカへの招待は総評系2千名、同盟系で1500名に上るというから、如何に戦略的に懐柔籠絡攻勢が行われたかがわかる。
 なおライシャワーの「日・米パートナーシップ」での人づくりはその後「菊クラブ」に引き継がれている。詳しくは知りたい方は『アメリカ政治の秘密』(PHP)¥1700をお読みください。非常に参考になります。
 また60年安保闘争が始まるときには以下の政治工作が行われた。
 60年1月に安保改定を巡る運動方針に反対する社会党の右派勢力は離党し民主社会党を結成する(略称民社党)。
 社会党が総評政治部と言われたように民社党のパトロン労働団体として労働界分断の意味も含め民間御用組合を中心に労働団体、同盟が作られ労組分断で社会主義政権が出来ないようにした。これは冷戦下に於いて日本経済界や保守政党以上にアメリカの意向であった。以上再掲終わり。
 ついでだが「民社党」を検索するとウイキペディアにして以下の通り記載されている。
 引用  アメリカ合衆国中央情報局が、自由民主党有力者や、社会党右派を指すとみられる「左派穏健勢力」に資金提供し、民社党結成を促していたことが2006年7月18日、アメリカ国務省の外交資料集に公開された。(民社党)結党までに7万5000ドルの資金援助があり、その後も毎年同程度の援助があった。 以下略 引用終わり
アメリカに潰された戦後の歴代総理
 さて最後にアメリカに潰された政治家たちのことを書いて終わりにしたい。
 潰された政治家については『戦後史の正体』から抽出して孫崎さん自身が書いた、そのものずばりの『アメリカに潰された政治家たち』(小学館¥1,200+消費税)がある。 同書巻末にはアメリカと闘った12人の政治家として以下の名があげられている・
 鳩山一郎 石橋湛山 重光葵 芦田均 岸信介 佐藤栄作 田中角栄 竹下登 梶山静六 橋本龍太郎 小沢一郎。
 以外なのは岸、佐藤兄弟だろう。特に岸は晩年は「昭和の妖怪」と称され、戦前はマスコミから革新官僚と持ち上げられ東条内閣の商工大臣になって閣議で日米開戦に賛成(後に反東条となる)した。戦後A級戦犯から米の支援によりよみがえり総理の座についた。アメリカに抵抗した石橋湛山の後にアメリカの金を貰って総理になったと噂されていたし、反共団体や右翼との黒い付き合いも流布されている。しかしアメリカから斬られたわけだ。
米海軍植民地から出る総理の育てられ方
 横須賀では育てられる政治家としては小泉家があげられる。1,2代目はそう言う関係は希薄或いは無縁だったろうが、橋本龍太郎を破り純一郎が森義郎の後を継ぐことになってからは明確なコントロールがあったことは確実であり、それは05年の郵政選挙を見れば明白だ。
 そして01年の総裁選時、彼が「自民党をぶっ壊す」と言った真の意味は真正保守や対米独立派の気骨ある保守議員を自民党から葬る(追い出す)事だったと訳せば合点がいく。その息子四代目は副島さんに言わせると「マイケル・グリーン(ジャパンハンドラーズの幹部)の鞄持ち」と揶揄されている。
 あと10年以内に進次郎君がめでたく総理になったとき、日本の属国化は究極となるのだろう。
辺野古に潜る
 先週沖縄の辺野古に行って潜水したり、普天間基地の視察をしたりしていたのでブログ更新が遅くなりました。辺野古のすばらしい海が海兵隊基地のために埋めたてられようとしていることに改めて怒りが沸いています。海中光景を含め近々ブログで報告します。
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by ichiyanagi25 | 2014-05-26 09:32

孫崎講演会を終えて

孫崎講演会を終えて-補足報告

 5月10日孫崎さんの講演会は定員ほぼ一杯の250人の入場者を迎えて無事終了した。
 当日同時刻はカレーフェスティバルがベルニー公園で行われていたが、B層でもB級グルメでもない、真実を知ろうとする市民が集まった。しかし約250名は本市有権者の0,1%に満たない。
安倍偽愛国者の危険な振る舞い
  テーマは「戦後史と横須賀」だが孫崎さんからは、今の安倍内閣が進める危険な暴走行為に警告と、従米を隠して行動する安倍晋三の偽愛国者の顔を暴く発言が相次いだ。
 神奈川新聞がうまく纏めてくれたので13日の記事を貼り付ける。
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 第2部では「戦後史と横須賀」の関連して対談ゲスト荒谷さん(元陸自一佐)とで陸海の再軍備ついて意見を交わした。再軍備は朝鮮戦争勃発後、国内治安(防共)のためにアメリカが対日占領政策を変更し軍部解体をやめて再軍備させることが根本だ。しかしある程度の予備知識がないと2部でのやり取りが理解されなかったと思うので補足したい。
 陸海再軍備時の違
 海上自衛隊創設のいきさつは陸自、空自と相当違うことだ。
 真珠湾攻撃の前に宣戦布告を通知出来なかった元海軍大将で開戦時の駐米大使の野村吉三郎が戦後アメリカに「日本海軍再建」を頼み込んで作られたいきさつである。
 野村は戦前から知米派として知られるが、戦前から何処かアメリカと通じることがあったのではないかとも思われる(但し証拠がない)。海軍善玉論もアメリカの占領政策であったと疑われる。多くの日本人はこの“洗脳”で思考停止になっているが、東京裁判でA級戦犯として起訴された28名中、海軍軍人は開戦時の軍令部永野総長と嶋田海相の2名しかおらず陸軍は6人もの死刑が出たのに海軍の死刑はないことからも、終戦工作等で海軍が通じていたことがしばしば指摘される(いずれも証拠が消されている)。
 真珠湾攻撃の前に宣戦布告通知が遅れないようにとは昭和天皇も心配していたことで、戦後この「騙し討ち」との汚名を着せられた行為に野村を含んで外交官は誰も責任は問われていない。それどころか外交官である奥村勝蔵とか寺崎英成など当時の在ワシントン大使館高級職員は戦後対米従属で出世してるのである(これとは逆にユダヤ人を救った杉浦千畝氏は訓令違反で戦後まもなく従米外務官により務省を追放されており、同氏死後の91年名誉回復をさせたのは鈴木宗男外務政務官である)。
 なお外務省が戦後もこの国賊的行為を封印して責任逃れに終始したことを、大手メディアも責任を問わない。これら外交官や外務省を批判する書物はそれなりに出ているが、野村大将は大使であり任務上一番の責任者であるのに責任を問う声は非常に少ない
 またこの時期、日米交渉の大使補佐の臨時大使として英語が堪能な来栖外務官も派遣されているが、来栖は枢軸寄りとして米政府から警戒(敵視)されていたとのリポートがある。この宣戦布告前の真珠湾奇襲を「騙し討ち」との口実を与えてアメリカを一気に参戦へと導いた官僚達の不手際(戦争責任の一種)を戦後問わないで、靖国に行くことがさも愛国心の吐露のように吹聴する輩は、詰まるところ国民の命を軽んじる安倍首相のような偽「愛国者」である。
 ようするに海自は初めからアメリカの指揮下に入る軍隊として再建され、今は機動部隊護衛の補完勢力となっている。集団自衛権行使を認めれば米海兵隊などが敵前上陸する際、海自が掃海任務を担わされることが先行されるのではないかと思われる(佐世保は前方展開基地であり艦種は横須賀と全く違い強襲揚陸艦やドック型揚陸艦、それに掃海艦が配備されているので、そう感ずる)。
旧軍幹部が外された陸の再軍備
 それに引き替え陸軍の再軍備(陸上自衛隊)は海自と大きく違う足跡をとる。
 GHQ、G2参謀第2部(諜報・保安・検閲担当、プレスコードの実施)のトップで右派軍人のチャールズ・ウイロビー少将(この軍人を知る事は占領下の歴史を知る上で重要で、晩年はスペイン独裁政権のフランコ総統の軍事顧問だった)は開戦時陸軍参謀部の作戦課長であった服部卓四郎(この人物を知らない人が多いが開戦劈頭南方資源地帯の占領作戦を立案して成功させた人物。ノモンハン事件の負け戦で一度は左遷されたが2年たたずに参謀本部に戻り、ガダル敗北で再び作戦課長を解かれる-アメリカの評価は低い)と反共主義や国内防共政策で一致し、朝鮮戦争に在日米軍を転出させたあとの国内治安のために日本陸軍の再軍備を急いだ。しかしGHQの意向とアメリカ政府内は異なり日米戦の作戦指揮をした軍人を嫌い、当時首相の吉田茂を使い陸軍幹部の登用を封じた。
 そこでその代替で警察関係者に訓練を任せる警察予備隊とした(海の再軍備は海上警備隊の名称となる)。この辺のいきさつは後藤田政晴氏(警察予備隊本部警務局警備課長兼調査課長)が語っているが、米の軍事顧問団は警察予備隊の訓練ぶりを見て「これは警察の訓練で軍隊の訓練ではない。役に立たないから旧軍関係者を使え」と指示され参謀本部などの中枢でなく実戦部隊の中級将校までの旧軍士官が登用されることになる。
 なお服部らが徹底的に排除された理由は服部が「講話の中心点は中立か、属国条約かであり、軍事基地の提供は極力避けて国の主権が侵されないようにすること」と確信していたことにあるのだろう(阿羅健一著『日本国防軍クーデター計画』-講談社より)。これは後のサンフランシスコ講和(現状の属国)体制とジョン・F・ダレスが表明した「アメリカが望むところに望むだけの期間基地を提供させること」と全く相容れない。
 この様ないきさつと陸自は災害派遣などを中心に活動しており、海自のようにアメリカ海軍のオペレーションにがっちり組み入れられていないので、荒谷さんに限らず対米追従を良しとしない幹部がそれなりにいる(海自出身で対米従属批判の著書を出した人を知らない)。
 対米従属と新自由主義の跋扈は民衆収奪である
 次はアメリカに育てられる政治家と潰される政治家、そしてその横須賀の例を報告したい。
 今回の講演&対談でハッキリしたのは従米による集団自衛権行使容認、憲法改悪。そして新自由主義者による勝手な法改正での民衆収奪(労基法改正による非正規雇用拡大と竹中平蔵が人材派遣会社パソナ会長に就任しているような)に歯止めをかける事(国民の抵抗)が大事と言うことではなかろうか。
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by ichiyanagi25 | 2014-05-15 11:02

孫崎 享さん講演&対談会受付終了

緊急広告
 5月10日の孫崎享講演&対談会は凄い反響で前売り券と、電話申し込みで定員280名に達する見込みです。
 そのため、当日は前売り券持参又は電話申し込みをされていない方の入場は出来なくなりました。
 当然ですが当日券販売はなくなりました。
 また電話受付は昨日(7日)朝で終了しています。申し込みされてもお受けできませんので了承下さい。
 多数の申し込み有り難うございました。
            主催者代表 一柳洋
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by ichiyanagi25 | 2014-05-08 09:22